政策研究大学院大学は2月9日、英国国際長寿センター（ILC-UK）との共催により、外務省受託事業の一環として、オンライン講座を実施しました。本講座には、専門家を中心に約90名が参加しました。

はじめに、本学の小野太一教授が、日本とイギリスの高齢化の現状や、日本の長期介護保険などについて説明しました。続いて、東京家政大学の松岡洋子教授が、日本の高齢化地域におけるコミュニティサポートの例を発表しました。イギリスからは、ILC-UKのArunima Himawanシニアヘルス研究リーダーが、健康長寿の指標について、スターリング大学のJudith Phillips教授が、健康長寿に向けたイギリスの取組みについて発表しました。本講座のモデレーターは、ILC-UKのLily Parseyプロジェクト長が務めました。

ディスカッションセッションでは、高齢化社会におけるジェンダーバランスや、日本の高齢者によるボランティア活動についてなど、幅広い議論が行われました。